女性活躍推進に積極的な企業、関連施策充実させ現場力高める
女性活躍促進施策が充実している企業ほど「現場力」が高い傾向にあることなどが、リクルートの戦略人事コンサルティング部門のHCソリューショングループの「女性の活躍促進に関する調査」で分かった。
同調査は、女性の活躍促進の現状を明らかにするために、従業員100人以上の企業の正社員として就業している25歳〜49歳までの男女を対象に、女性の活躍促進施策について聞いたもの。
「職場における事業戦略の共有」「顧客ニーズの理解」「PDCAの推進」などの実現度合いを「現場力」として、女性活躍促進のための諸施策と「機会均等」「キャリア支援」「仕事と家庭の両立」の施策との関係を聞いたところ、施策が充実している企業ほど、現場力が高いと評価する傾向がでている。
「仕事と家庭の両立支援」の制度上の課題は、「産休制度」については認知が高く、利便性についても男女とも肯定的な意見が多い。一方で、「育児支援・復帰支援制度」については、産休制度と比べて男女とも認知が低く、特に男性は低い結果となっている。「職場の支援」については、「経営・上司の支援」「フレキシブルな働き方の受容」について肯定的に感じている女性の割合が少ない傾向がみられた。
また、将来、キャリアを描く上での悩みが、「目標となる人がいない」ことや、キャリアについて「考える場や機会が十分でない」と感じている回答も約半数を占めた。
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