「心の病」企業の半数で増加傾向 職場のつながり感で差
財団法人社会経済生産性本部のメンタルヘルス研究所の調査で、半数以上の企業で「心の病」が増加傾向にあることが分かった。
最近3年間における「心の病」は56.1%の企業が「増加傾向」と回答。前回調査の61.5%より低下したものの、依然として半数を超える高い水準にとどまっている。
また、年齢別では、約6割(59.9%)の企業が30代に心の病が最も多いと回答している。
職場環境に関する質問では、「人を育てる余裕が職場になくなってきている」という企業では、「心の病」が増加した割合が60.2%だが、そうでない企業は35.3%。
「組織・職場とのつながりを感じにくくなってきている」という企業では、「心の病」が増加した割合が63.5%であるのに対し、そうでない企業は43.8%。
「仕事の全体像や意味を考える余裕が職場になくなってきている」という企業では、「心の病」が増加した割合が61.6%であるのに対し、そうでない企業は42.9%にとどまるなど、職場での”つながり感”がメンタル面に影響することが明らかになった。
同研究所では、この結果から、メンタルヘルス施策の今後の方向性として、従来型の不調者の早期発見、早期対応に加えて、職場や組織風土の改善にももっと目を向けていく必要があるとコメントしている。
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